こんなにある、ゲーム機対応の周辺機器

こんなにある、ゲーム機対応の周辺機器

マジコン

マジコンって聞いたことありますか?

子どもの頃、特に1980年代後半にかけてはテレビゲームが急速に発展したことにより、子どもと呼ばれる児童たちからすれば楽しい娯楽が増えて嬉しいな、という時期を経験している人も多いことでしょう。高齢者の方々の中にはゲーム自体をプレイしたことがないという人がいてもおかしくないでしょうが、こうしたゲームを既に大人という年齢から始めてはまってしまうなんてこともあるでしょう。ゲームというのは一種の麻薬みたいな中毒性を持っているので、不思議なものです。

ゲームをさらに盛り上げるため、またはゲームの展開を自分にとって有利に進めるために利用する周辺機器を利用した、もしくは今でもゲームをしている人の中には周辺機器を利用しているという現在進行形の人最中に入るでしょう。ともかくとして、こうしたゲーム周辺機器はユーザーにとっては便利な機会です。様々な楽しみ方でゲームをさらに面白いものへとするために出来るとあればなお良いのですが、中には違法性を孕んでいるものがあるというのをご存知でしょうか?

最近のみならず、ネットの世界では今も叫ばれ続けている作品の著作権問題についてかなり問題視されています。提供もとの許可も取らずに、勝手に動画や画像をネットにばら撒くという行動、この行為が違法であるということは今では誰もが知っている事態でしょう。そんな著作権に関する問題はゲームの世界においても注意喚起を、各メーカーが叫んでいます。その問題視されているのが一時期、業界の間でも話題になった『マジコン』という機械です。

マジコンとは、ソフトウェアの交換が可能なテレビゲーム機から、ソフトウェア供給媒体その者を真似たり、または印ラーフェースを真似ることで、ソフトウェア供給媒体として機能したり、またはソフトウェア供給媒体からイメージファイルをコピーする機能を持っています。名前の由来は、製作元のフロントファーイースト社製のスーパーファミコン用コピーツール『スーパーマジコン』、『マジックコンピューター』から来ている。ゲーム機以外にも、フロッピーディスクにデータを移すものとして利用されており、パソコンでセーブデータのコピーを管理したり、同人ゲーム流用する、といったことにも利用されていた。

こうしたデータをコピーする機会はディスクシステムのゲームをクイックディスクや、正規ディスクに類似した形状のクイックディスクにコピーするツールも存在していたが、据え置きゲーム用のマジコンは既にほとんど流用されておらず、代わりに携帯ゲーム機対応のマジコンは今でも市場に出回っており、問題視されている事態になっている。

ソフト自体をコピーして、流用したら違法

何が一番の問題点なのか、ということになるのだがこれはコピーしたデータを他人に譲渡することが最大の問題点になっているのです。家庭内で、個人的に利用するために複製すること自体は著作権法上、日本国内においては認められているのだ。あくまで私用という観点で、利用するのであればそれが罪に問われることは無い。それがたとえ、ゲームソフト自体を複製しても、他人に流用することなく、自分で使うのであれば違法と判断されないのだ。

そんなことは無いだろう、と思ってしまうかもしれないので、著作権上から見ても特別私的複製に関する事項を説明している規定は無いのだ。そのため、あくまで私的目的という名目の中で利用するために、複製をすることは問題になりにくいのだ。但しこれはあくまで自らの家庭、という狭い枠組みの中での話だけだ。複製を可能にする能力を身につけることが出来ても、そのソフトは自分だけが利用するためだけのものしか利用することを許されていないのだ。

現在ネット上には多くの他人名義の作品が違法にダウンロードできるようになっているサイトも沢山あります。ほぼ全てが違法な商品として取扱われており、メーカーはこうしたサイトからの通報やクチコミなどで実際に流用していることを確認したら、すぐさま消去してもらうためにサイト管理者に対して削除を申請しています。そしてそのまますべてが解決したかのように見えるが、解決しないこともあるので厄介だ。

マジコンの場合、ゲームソフトをコピーしたデータファイルをネット上で無数にばら撒いて、市販されているゲームを購入せずともプレイすることが出来る、ということになればゲームなんて買わなくて良いのではないか、という風になってしまいます。マジコンにインストールすることになるゲームはオリジナルと寸分違わないデータが入っていることもあり、いち早くデータを入手することが出来れば無駄な出費をすることになればユーザーとしては良いが、販売元は大問題になってしまう。本来なら目安となる売上を期待できたにも関わらず、多大な経済的損失を被る事になればゲーム製作会社は黙っていない。マジコンを使用することで、自分が著作権を侵害しているということに気づかないで、犯罪の一端を担っているという事になってしまうのだ。そんなこととは知らずに、マジコンを利用してしまっている小学生児童が一部にいたこともあり、ニュース番組で取り上げられたこともある。こうした問題を解決するために、デジタル関係の著作権に関しては『私的録音録画補償金制度』の対象となっている。

各国のマジコンに対しての対処

日本の場合

ゲーム大国として、世界的にゲームを送り出している日本においても、マジコンの被害は深刻なものでした。特に任天堂のゲームソフトをコピーして、それらをネット上にばら撒いて違法と知っていながら私用している人も多い。こうした事態に対して任天堂を始めとしたゲーム会社54社は、不正競争防止法を根拠にマジコンの輸入販売を行うことを差し止める訴訟を起こしました。

ゲームなど、複製を不可能にするコピープロテクトを解除するICチップや掛けられているプロテクトを解除するために必要な装置や道具の販売は違法であると、1999年に不正競争防止法の改正によって認められた。つまり、マジコン内部にこうしたプロテクトを解除する機能がある、と判断された場合は全て違法物としてみなされる、という根拠を出した。このプロテクト解除に関しても、解除機能『のみ』がついている製品かどうか、またはマジコンが解除する著作権物の対象商品が、著作権法や特許法などで守られる目的のモノかどうかということが裁判で最大の焦点となった。

2009年2月27日に、東京地裁はマジコン業者に対して、マジコンは違法物として販売禁止と在庫処分を命じる判決を下すなど、ゲームメーカーの主張を全面的に認めるという形となり、これが実質マジコンの販売自体を禁止するということに繋がるのであった。ところが、不正競争防止法では判決の根拠となった2条11号に対する刑事罰が規定されておらず、個別の差し止め請求・損害賠償請求によらなければならないために、上記訴訟確定後も、マジコンは東京の秋葉原を始めとした各地で販売が止まらない状態となっている。そんな中任天堂を始めとしたゲームメーカー55社は、マジコンを輸入販売していた『ブルウィル』を始めとした4社を相手取り、不正競争防止法に基づいて、マジコンの販売の差し止めと約4億円の損害賠償を求めて、東京地裁に提訴するのであった。お店の中で販売することは危険だが、見つかってもすぐに逃げられる、といった理由で露店のような立ち売りでマジコンを販売する人も出てきた。

そんな中で2013年7月9日、任天堂はマジコンに対する差し止めなど請求訴訟に関する東京地裁判決で、ゲームメーカーの主張を全面的に認め、マジコンの輸入販売高位の差し止めと、当社の被った損害として、総額約9,600万円の損害賠償金の支払いを命じる判決が下されたのだった。

イタリアの場合

2008年8月、任天堂はマジコンが技術的保護手段を迂回させてインターネットで不法にダウンロードしたゲームを利用可能にしているとして、フィレンツェのマジコン販売業者PC Boxに対してニンテンドーDS用マジコンの販売停止を求めて、ミラノ法廷に提訴したのだ。法廷では1審2審ともに任天堂の主張を認め、業者側にマジコンの配布を禁止する判決を下すのであった。マジコンの技術的保護手段のを迂回する機能とは、すでに違法化されているMODチップと同様のものであるとして判断する。またPC Boxのマジコンは機能性を広げることにも使われているという抗弁に対しては、機能性の拡大には利用されておらず、大部分が違法コピーを作成する目的で使われていると指摘された。

スペインの場合

任天堂はさらに、スペインの著作権関連法においては、マジコンはデジタル著作物のプロテクト迂回禁止条項に抵触しているとして、ニンテンドーDS用マジコンの製造・販売停止を求める裁判を起こしたのであった。ところがこの裁判においては任天堂の訴えは却下されてしまう。理由としては、マジコンはプロテクト迂回機能を持ち合わせるものになるが、不正入手したソフトウェアを動作させることのみに利用されるものではなく、自作プログラムの起動などの正当な使い方も出来ることに裁判所は注目し、製造・販売は問題ないということにしたのだ。しかしこの判決は後に覆されることになった。

フランスの場合

任天堂は、フランスのマジコン販売業者に対してニンテンドーDS用のマジコンの販売停止を求めて、フランス裁判所に提訴するのだった。一心ではスペインでの判決と同様にマジコンは合法的な使いからも出来ることを重要視して、任天堂からの棄却する。この判決はスペイン同様に後から覆されることになるが、マジコン販売・頒布を行なった6社に対して罰金刑と任天堂への損害賠償、一部の被告に対しては、執行猶予付きの懲役刑が言い渡されたのだった。

イギリスの場合

イギリスの場合、他国とは違ってマジコンを販売したものには懲役12ヶ月の実刑判決が出ているといった事例もあるため任天堂も黙ってはいなかった。

ここで起こしたマジコン裁判は、イギリス港当方印はマジコン販売会社に対して、マジコンをイギリス国内に輸入・宣伝・販売することを違法とする判決を下した。任天堂は既にマジコン業者と法廷外で和解していたものの、英著作権法の中ではマジコンにも適用されるという明確な判決を求めていた。被告側はマジコンには自作ソフトを実行するなどの合法的な用途もあると主張し争点になったが、同法廷においての判決では、自作ソフトを実行するには任天堂のプロテクトを破らなくてはいけなくなり、このことが侵害行為に当たると判断する見解も明かした。

オーストラリアの場合

任天堂は、オーストラリアのマジコン販売業者である『RSJ IT Solutions』に対して、オーストラリアの裁判所に提訴した。オーストラリアではマジコンの販売に関する法律そのものが用意されていなかったが、裁判所は任天堂の知的所有権を侵害したとして、マジコンを販売した『RSJ IT Solutions』に対して52万オーストラリアドルの支払いと輸入元について明らかにするように命じるのだった。オーストラリア税関国境警備局は、税関でマジコンの押収を行なっていた。

他の国の場合

ドイツ・ベルギー・オランダ・韓国・台湾などでは、違憲判決を下している。

任天堂の本気

日本国内に留まらず、任天堂は世界各国で製作・販売しているマジコンを根絶から立つために、片っ端から存在そのものを消すために各国の法に基づいて提訴するという行動に乗り出したのだ。これはその分だけ任天堂がマジコンから受けた被害の多さを物語っているが、さすがに世界各国で同様の裁判を行っているという状況と、ほとんどの裁判で任天堂の主張が最終的には認められるといった状況を見ても、マジコンそのものを使えない、もしくは製造したくないと圧力をかけるといったことをしている。

しかし任天堂が世界の裁判所にまで乗り出してマジコンの根絶するために活動しているということが驚いた。それほど経済的な損失を受けたとして、任天堂がマジコン業者を相手に喧嘩を買った、ということになるのだろう。

おまけに、こうしたマジコンで得たゲームに関してはメーカーが提供している保証サービスなどは一切適用されないので、やはりそのことに関しても苦情が出てきたということがあったのではないだろうか。私が聞いたマジコンを使っての体験談としては、あの有名なコンパクトサイズの魔物を戦わせる、いまや世界を代表するゲームの話だ。公式大会も開催されているゲームで、マジコンで参加しようとした親子がいたらしいが、当然ながら正規品ではないマジコン商品での参加は認めなかった。その後、その親子はたまたま会場にいた知り合いからソフトを貸してくれという暴挙に出て、トラブルになったというのだ。このトラブルは最終的には個人間で賠償するしないの話にまで発展してしまうが、結局はマジコンを使用していた側が全面的に悪いという形で物語は収束するという結果になった。

こういったトラブルも起こるように、マジコンがそういった人間関係にも日々を入れかねないとして、そうした非常に悪質極まりない商品を野放しにしておくわけにはいかないとして。任天堂も本腰を入れたのだろう。結局、お金を払いたくないという理由で違法なものを使ってしまえば、後が非常に怖い思いをすることになってしまう、ということだ。

懐ゲー特集